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治療費について(全ての金額は消費税抜きの金額です)

インビザライン上下なのに・・・60万円~

当クリニックでのインビザライン安さの秘密

1.部分矯正、非抜歯矯正の先駆者

アラインテクノロジー社

当クリニックは、部分矯正、非抜歯矯正の先駆者として、日本でトップレベルの症例数を誇り、(1ヶ月200人近い矯正相談、毎月、70人~100人の方が新たに矯正治療をスタートされています)、アラインテクノロジー社へのインビザラインの発注個数も日本トップクラスで、インビザラインの会社から「ダイヤモンドプロバイダー」に認定されました。(年間151症例~400症例のクリニック)

当クリニックからのインビザラインの発注個数が多いため、アラインテクノロジー社からの割引率が最大限利用できるため、上下のインビザラインにおいて、都内平均100万円の価格を60万円~提供できるようになりました。

2.治療費を安くしても患者様の満足度レベルを維持できるシステム

歯科医師が院長1人で運営しているクリニックでは、1日に院長の治療できる患者様の数は限界があるため、治療費を安くするのにも限界があり、「安かろう悪かろう」になってしまいます。
そのため、小さいクリニックでは治療費を安くしてまで患者様が増えることを歓迎しない傾向にあります。当クリニックでは、院長の技術をスタッフに徹底的に教育指導するシステムができているため、治療費を安くして患者数が増えても、患者様の満足度のレベルを維持できるシステムができています
40名近い社員数の大型クリニックだからこそ、この価格でも運営していけるのです。

3.大人数の患者様を受け入れることができる秘密

2.とも関連していますが、99%の歯科医院では、無駄な人件費を避けるためにぎりぎりの人数で経営しています。ぎりぎりの人数で経営しているために、スタッフが1人辞められるだけで日常の医院運営が回らなくなってしまいます。
そのため、スタッフに辞められたら困るから、厳しく教育、指導ができないという悪循環になってしまいます。多くの歯科医院でのスタッフレベルが低いのは、こういう悪循環にはまっていることが原因なのです。

一方、当クリニックでは、そういう悪循環を回避していくために、ゆとりを持った人員で、スタッフ教育には最大限のエネルギーを注いでいます。
はっきり言いまして、患者様のために、誠心誠意、頑張れない人は辞めていくシステムが出来上がっています。

当クリニックが、これだけ大人数の患者様を受け入れることができる秘密は、スタッフレベルの高さにあるのです。
患者様が増えてもクレームにつながらないシステムが構築されているからこそ、この価格で多くの患者様にご来院頂いても、きちんとした治療ができているのです。

4.歯科医院全体のレベルアップに貢献していきたい

当クリニックでは、スタッフが患者様のために全力を尽くし、患者様に喜んでもらうことでやりがいを感じ、その結果、患者様は右肩上がりで増えていき、クリニックの規模もどんどん大きくなってきて、そのスケールメリットを社員と患者様に還元していくという良循環が構築されている、日本でも数少ないお手本のような医院なのです。

今後とも、日本の歯科界をけん引して、歯科医院全体のレベルアップに貢献していきたいと思っています。

安心して治療を受けていただく為にわかりやすい料金体系になっています

☆相談(30分)

  • 無料相談(青山以外のスタッフによる場合)
  • 有料相談 5,000円(青山が行う場合)

☆精密検査 40,000円

歯型、レントゲン写真、治療予測模型、など詳しい治療方針をたてるために必要な資料をとらせていただきます。

矯正治療費(全ての金額は消費税抜きの金額です)

インビザライン

・インビザライン(上か下の片方だけ)
   前歯だけの部分矯正症例(7個以内で完成) 40万円
   前歯だけの部分矯正症例(14個以内で完成) 45万円



・インビザライン(上下とも)
   前歯だけの部分矯正症例(7個以内で完成) 50万円

・インビザライン(上下とも)
   前歯だけの部分矯正症例(14個以内で完成) 60万円

・インビザライン(上下とも)
   その他すべての非抜歯症例(完成まで個数は無制限) 80万円

・インビザライン(上下とも)
   抜歯症例(完成まで個数は無制限) 100万円


オプション(治療期間を短くする補助装置) 10万円~40万円

矯正治療費のお支払方法

(現金・クレジットカード・分割デンタルローン)

矯正治療のお支払いは、現金一括(全体矯正は2分割)、クレジットカード払い(1回払い)、デンタルローンをご用意しております。

1.現金一括、(全体矯正は2分割)、銀行振込も可

2.クレジットカード VISA、MasterCard

3.デンタルローン(最高60回まで可能)

スルガ銀行のデンタルローン(金利7%)

https://www.surugabank.co.jp/suruga/pc/ReservedPlan.do?formNo=11005&startUp=AgreementDetailes01

※お申し込みに際して、ローン会社より審査がございます。

月々の治療費について

矯正治療の料金体系には、毎回の調整費というものが別途にかかるのが一般的でした。これは、高額な矯正治療費を、一見安く見せてトータルの金額を初めに知らせたくないという歯科医側の思惑がありました。

これでは治療期間が長くなればなる程、治療費も高くなってしまうという患者様にとっては、踏んだり蹴ったりの悪しき制度なので、医院と患者様の信頼関係が崩れる原因にもなりかねません。

それで、当クリニックにおいては月々の調整費は一切いただきません。

上記の金額が治療を開始してから終了までの全てを含んだ金額になります。

矯正後のアフターケアーについて

矯正後のアフターケアーとして、6ヶ月ごとの歯並びや噛み合わせの検診は無料で行っていますので、矯正治療後の検診のたびに、検診料をいただくことはありません。(デンタルクリーニングや虫歯の治療などはこの限りではありません)
また、指示通りに保定装置を使用していて後戻りした場合には無料で再治療を行っています。

当クリニックは、矯正中も矯正後も安心して治療を受けていただくために、組織的なチーム医療を行っていますので、他の医院では考えにくい、矯正後の検診料は無料ということが可能になりました。

適正な治療費とは

今や歯科治療費は大きな幅があり、いったい相場はいくらなのかという疑問を持たれる患者様も少なくないでしょう。

インプラントにしても、1本30万ぐらいが治療費の相場でした。それが今では、1本10万円以下で提供しているところもあります。

「正当な治療費っていくらだろう?」ということが頭をよぎります。

歯科治療の場合、保険制度があり国が治療費を決めるので、日本中、一律いくらという考えでやってきました。それが、インプラントや矯正などの自費治療になりますと、治療する医院ごとで治療費を決めることになります。

私は周りの先生より勉強しているから高めに設定してしかるべきだ。私はお洒落なビルでクリニックを構えているのだから高くなるのは仕方がない。私の行っている治療は周りではほとんど行っていない最先端の治療だからこのぐらいの値段だとか………

それぞれの医院のDrサイドで、いろんな見解がありますが、最終的には患者様がその金額を高いと感じるか正当な金額と感じるかの違いは、その医院やその先生に対する安心感、信頼感の違いによるのでないかと思います。

電化製品のように出来上がった同じものを売っているのであれば、商品における違いがないので、できるだけ安い方を選ばれるのが当然ですが、歯科治療の場合には、既成の物を売っているわけではなく、技術やサービスという付加価値を提供しているという点もあるので、治療結果はクリニックごとに大きく違ってきます。

安い治療費は魅力的だが、「安かろう、悪かろう」は避けたい、というのが患者様にとって一番心配なところではないかと思います。

一般的には、矯正は人生で1度しか行わない治療なので、「安かろう、悪かろう」の結果、結局「安物買いの銭失い」になってしまうことは避けなければなりません。

当クリニックの治療費は、多くの治療例や患者様の声、本やHPによる十分な情報開示、担当制の安心感、スタッフレベルの高さ、アフターフォローの充実さなど、他の医院を圧倒する信頼感、安心感、満足度などから、他の医院と比較しても適切な金額だと自負しております。

☆医療費控除について

医療費控除とは

1年間の医療費合計が10万円以上(所得が200万円未満の場合には所得金額の5%以上)の場合、確定申告を行うことで一定金額の所得控除を受けることにより、税金が減税(還付)される制度です。確定申告を行うことで住民税も軽減されます。

本人が支払った医療費のほか、生計を共にする配偶者や子供、孫、両親、祖父母が支払った医療費も合算することができます。また、共働き夫婦の場合、妻が扶養家族ではなくても、妻と夫の医療費を合算することができます。

医療費控除の注意点

1)治療のための通院費も医療費控除の対象になります。またお子様の通院に付添いが必要な場合は、付添人の交通費も含まれます。通院費は、診察券などで通院した日を確認できるようにしておくとともに金額を記録し、タクシーなど領収書がある場合は保管して下さい。
ただし、自家用車で通院したときのガソリン代や駐車場代等は、医療費控除の対象にはなりません。

2)確定申告は5年前までにさかのぼって還付を受けることが可能です。申告を忘れていた方や医療費が控除対象になることを知らなかった方は、申告をお勧めします。

3)医療費控除は、医療機関での「治療」にかかった費用に対する控除です。そのため、美容目的や、予防・健康維持のための費用は、対象外となってしまいます。
審美歯科治療などは、控除対象外のものもございます。事前にご確認ください。

4)医療費控除の手続きには、確定申告時に医療費の支払いを証明するものが必要です。領収書は大切に保管しておいて下さい。
対象期間1年間の医療費であれば、内科や外科などでの病気の治療費、市販薬の代金も控除の対象となります。他医療機関での領収書もまとめて保管しておきましょう。

医療費控除簡易計算プログラム

医療控除の詳細については、下記の国税庁のホームページよりご確認ください。

▼国税庁ホームページ